学歴

1. 九州大学 理学部 数学科 198704（入学） 199103（卒業）
2. 九州大学 経済学研究院博士課程 経済工学 201104（入学） 201404（単位取得満期退学）
3. 九州大学 経済学研究院修士課程 経済工学 200904（入学） 201103（修了）

取得学位

学位区分：修士、学位名：修士、学位の分野：経済学、授与機関：九州大学、論文題目名：「環境税と排出権取引制度によるポリシー・ミックスとしてのセーフティバルブの有効性」、取得年月：201103

学内職務経歴

1. 教授 本務 常勤 20230401 ～ （継続中）
2. 准教授 本務 常勤 20210401 ～ 20230331

学外略歴

1. 三井住友銀行 日本 199104 ～ 200011
2. 三菱UFJ信託銀行 日本 200012 ～ 200803
3. 古賀市役所 日本 200804 ～ 201712
4. 日本経済大学 経済学部経済学科 教授 経済学 日本 常勤 20180101 ～ 20210331

専⾨分野（科研費分類）

経済学 環境経済学

論⽂

1. 「コロナ禍（COVID-19）がもたらす吹奏楽への影響についての一考察」 『日本経大論集』 （202403）柴田　裕二 共著
2. 「原子力発電利用率が与えるパリ協定における日本経済への影響 」 『九州経済学会 年報 』 第61巻 （202312） 単著
3. 「教育機関における地域貢献活動の大切さについての考察 ～　取り組み事例を通して　～」 『長崎県立大学論集』 第57巻 第3号 P35-51（202312）本田　弥生 共著
4. 「吹奏楽における新型コロナの影響についての考察」 『日本経大論集』 （202303）柴田　裕二 共著
5. 「パリ協定において原子力発電の利用率低下とＣＯ2排出量削減に 関する制約がもたらす日本経済への影響」 『日本計画行政学会九州支部』 第46巻 P35-40（202303） 単著
6. 「新型コロナ禍における学生の意識の考察 ～ 学生生活実態調査より ～」 『長崎県立大学論集』 第56巻 第3号 P31-42（202212）本田　弥生 共著
7. 「パリ協定によるCO2排出量削減に関する制約がもたらす九州経済への影響」 『日本計画行政学会九州支部』 第45巻 P27-34（202203） 単著
8. 「初等中等教育から高等教育への接続」 『長崎県立大学論集』 第55巻 第3号 P17-30（202112）本田　弥生 共著
9. 「九州における吹奏楽連盟が果たす役割についての一考察」 『日本経大論集』 第51巻 第1号 P59-74（202112）柴田　裕二 共著
10. 「オンライン授業実施に関する一考察」 『日本経大論集』 第50巻 第1号 P43-52（202009）本田　弥生 共著
11. 「京都議定書における排出権取引制度の温暖化対策への有効性について」 『日本経大論集』 第50巻 第1号 P25-32（202009） 単著
12. 「排出権取引制度の温暖化対策における有効性の考察」 『日本経大論集』 第49巻 第2号 P1-10（202003） 単著
13. 「排出権取引制度における温暖化対策への有効性について」 『九州大学大学院経済学会「経済論究」』 第158巻 P19-27（201707） 単著
14. 「日本の電力実績に基づく京都議定書第一約束期間の検証」 『九州大学大学院経済学会「経済論究」』 第158巻 P7-18（201707） 単著
15. 「原発廃止に伴う日本のエネルギー政策と温暖化対策の可能性」 『九州大学大学院経済学会「経済論究」』 第150巻 P15-24（201412） 単著
16. 「排出権取引制度を組み込んだ拡張Ｒｅｐｌａｃｅモデル」 『九州大学大学院経済学会「経済論究」』 第149巻 P17-24（201407） 単著
17. 「原子力発電廃止に伴う火力発電のリプレースの可能性」 『九州大学大学院経済学会「経済論究」』 第148巻 P1-10（201403） 単著
18. 「原子力発電の利用率低下とＣＯ2排出量削減に関する制約がもたらす九州経済への影響」 『九州経済学会 年報 』 第51巻 P95-102（201312） 単著
19. 「原子力発電がもたらす日本経済への影響」 『九州大学大学院経済学会「経済論究」』 第147巻 P17-36（201311） 単著

著書

1. 「古賀市地域防災計画（津波・地震対策編）」 古賀市 201603 古賀市 共編著
2. 「古賀市総合防災マップ」 古賀市 201603 古賀市 共編著
3. 「第４期古賀市障害福祉計画」 古賀市 201503 古賀市 共編著
4. 「第３期古賀市障害者基本計画」 古賀市 201503 古賀市 共編著
5. 「信託の法務と実務」（４訂版）」 社団法人金融財政事業研究会出版 200309 三菱信託銀行 第２０章「金銭債権の信託」 共編著

総説・解説記事

1. 202407 ～ 202407 日本計画行政学会　九州支部第45回（佐世保）大会 「地球温暖化問題における一考察—排出権取引制度の有効性について―」 長崎県立大学 口頭（基調） 国内会議
2. 202312 ～ 202312 九州経済学会　第73回大会 排出権取引制度の有効 性についての考察 九州大学 口頭（一般） 国内会議
3. 202306 ～ 202306 日本計画行政学会九州支部 「原子力発電利用率が与えるパリ協定における日本経済への影響」 九州産業大学 口頭（一般） 国内会議
4. 202212 ～ 202212 九州経済学会 第７２ 「パリ協定における原子力発電の利用率　　　低下がもたらす日本経済と九州経済へ　　　与える影響の比較」 九州産業大学 口頭（一般） 国内会議
5. 202211 ～ 202211 日本経済政策学会西日本部会第１０７回大会 「パリ協定における原子力発電の利用率低下がもたらす日本経済への影響」 九州産業大学 口頭（一般） 国内会議
6. 202112 ～ 202112 九州経済学会 第７１回 「パリ協定によるCO2排出量削減に関する制約がもたらす九州経済への影響」 九州大学 口頭（一般） 国内会議
7. 202107 ～ 202107 日本計画行政学会九州支部第４５回大会 「パリ協定によるCO2排出量削減に関する制約がもたらす九州経済への影響」 熊本大学 口頭（一般） 国内会議
8. 201812 ～ 201812 九州経済学会 第６８回 「排出権取引制度における温暖化対策への有効性についての考察」 九州大学 口頭（一般） 国内会議
9. 201712 ～ 201712 九州経済学会 第６７回 「日本における原子力発電がもたらす京都議定書第一約束期間の検証」 下関市立大学 口頭（一般） 国内会議
10. 201612 ～ 201612 九州経済学会 第６６回 「日本の電力実績に基づく京都議定書第一約束期間の検証」 九州大学 口頭（一般） 国内会議
11. 201512 ～ 201512 九州経済学会 第６５回 「京都議定書第一約束期間における日本の電力会社の達成状況」 鹿児島大学 口頭（一般） 国内会議
12. 201412 ～ 201412 九州経済学会 第６４回 「排出権取引制度を組み込んだ拡張Ｒｅｐｌａｃｅモデル」 九州大学 口頭（一般） 国内会議
13. 201411 ～ 201411 日本経済学会 ２０１４年度秋季大会 「原子力発電がもたらす日本経済への影響」 西南学院大学 口頭（一般） 国内会議
14. 201312 ～ 201312 九州経済学会 第６３回大会 「原発廃止に伴う日本のエネルギー政策と温暖化対策の可能性」 大分大学 口頭（一般） 国内会議
15. 201212 ～ 201212 九州経済学会 第６２回大会 「原子力発電の利用率低下とＣＯ2排出量削減に関する制約がもたらす九州経済への影響」 熊本学園大学 口頭（一般） 国内会議 環境経済学

所属学会

1. 日本計画行政学会
2. 環境経済・政策学会
3. 九州経済学会
4. 日本経済政策学会
5. 日本経済学会

所属委員会

1. 平戸市行政改革推進委員会 202406 ～ （継続中）
2. 平戸市経営戦略推進委員会 202406 ～ （継続中）
3. 佐世保市地域福祉推進委員会 202304 ～ 202403

取得資格

1. 障害者施設従事者
2. 職業紹介責任者
3. 講道館柔道五段 200802（取得）
4. フィナンシャルプランナー2級
5. 内部統括者
6. 証券外務員
7. 高等学校教諭一種免許状　数学 199103（取得）

座談会等

20190306 「障がい者の地域生活と共存」 宗像ロータリークラブロータリー財団後援による講演 古賀市・宗像市・福津市・新宮町、宗像ロータリークラブロータリー財団後援 古賀市

学外の社会活動（⾼⼤・地域連携等）

1. 201804 ～ （継続中） 福岡地区柔道協会参与
2. 200103 ～ 200803 東京都港区柔道会理事

共同研究希望テーマ

「排出権取引制度における温暖化対策への有効性」 共同研究