小原 篤次

OHARA Atsuji 小原 篤次 准教授

所属
国際社会学部 国際社会学科
専門分野
国際金融論、金融経済学、アジア経済論、国際経営論
担当科目

学歴

  1. 同志社大学 法学部 法律学科 1981年04月01日（入学） 1985年03月31日（卒業）
  2. 神戸大学 経済学研究科 博士課程後期課程 2021年04月01日（入学） 2024年03月31日（単位取得満期退学）
  3. 国立フィリピン大学：University of the Philippines フィリピン研究科：Philippine Studies, Asian Center 修士課程（フィリピン行政コース）：Master Program in Philippine Bureaucracy 1992年10月28日（入学） 2001年06月03日（修了）

取得学位

  1. 学位区分：博士、学位名：博士、学位の分野：経済学（取得見込）、授与機関：神戸大学、取得年月：2027年3月（取得見込）
  2. 学位区分：修士、学位名：修士：Master of Arts in Philippine Studies、学位の分野：フィリピン研究、授与機関：国立フィリピン大学：University of the Philippines）、論文題目名：The Project Making Process of Japanese Funded School Buildings: The Case Study of Japanese Grant Aid in the Philippine、取得年月：2001年06月03日

学内職務経歴

准教授 本務 常勤 2012年04月01日 ～ （継続中）

学外略歴

  1. 立教大学 経済研究所 客員研究員（受入教員：櫻井公人） 非常勤 2017年04月01日 ～ 現在に至る（兼任講師期間は除く）
  2. 長崎大学 経済学部・多文化社会学部 非常勤講師 アジア経済論 非常勤 2017年04月01日 ～ 現在に至る
  3. 神戸大学 大学院経済研究科 研究員（受入教員：梶谷懐） 非常勤 2024年04月01日 ～ 現在に至る
  4. 早稲田大学 現代中国研究所 招聘研究員 非常勤 2026年04月01日 ～ 現在に至る
  5. 早稲田大学 アジア太平洋研究センター 特別センター員（受入教員：早瀬晋三） 非常勤 2018年04月01日 ～ 2026年03月31日
  6. 一般財団法人国際貿易投資研究所 客員研究員 非常勤 2024年06月 ～ 現在に至る
  7. 社団法人日本経済調査協議会 『国家ファンド』（SWF）に関する専門委員会 専門委員 吉國眞一・委員長、武田真彦・主査。委員は小川英治、谷内満など12名。専門委員は1名。報告書 非常勤 2008年06月16日 ～ 2009年10月29日
  8. ロンドン大学経済学科客員研究員SOAS,University of London School of Oriental and African Studies Visiting Researcher（Contact Person:Professor Chris Bramall, Professor Ulrich Volz, Dr Satoshi Miyamura, Dr Dic Lo） イギリス 非常勤 2018年10月01日 ～ 2019年03月31日
  9. 大阪市立大学 経営学研究科 客員准教授（受入教員：高橋信弘、王東明） 非常勤 2017年04月25日 ～ 2021年03月31日
  10. 中央大学 企業研究所 客員研究員（受入教員：岸真清） 非常勤 2008年04年01日 ～ 2014年03月31日

学位論文

2001年06月03日 専門分野：地域研究、 題目名：【修士学位論文】The Project Making Process of Japanese Funded School Buildings: The Case Study of Japanese Grant Aid in the Philippine、 掲載誌名：153pages, A Thesis submitted to the Asian Center, University of the Philippines
概要：Adviser:Normita G.Recto(Asian Center), Critic:Ruperto P. Alonzo(School of Economics), Member:Natalia M.L.M. Morales( College of Social Sciences and Philosophy)、SSRN: https://ssrn.com/abstract=2580469(uploaded on 03/18/2015 and accepted to the SSRN scholarly eLibrary on 03/21/2015、

論⽂

  1. 「日本の旅行会社の経営戦略の転換」 『東アジア評論』 第15号 P41-50（2023年03月31日）小原篤次 単著
    概要：長崎県立大学東アジア研究所
  2. 「アジアの株価指数の時系列分析」 『証券経済学会年報別冊』 第57号 P1-8（2022年12月）小原篤次 単著
    概要：証券経済学会年報（2022年12月21日投稿）謝辞：馬心宇、坂井秀吉
  3. 「中国と東南アジアの株式市場分析」 『埼玉学園大学紀要（経済経営学部篇）』 第22号 P15-26（2022年12月）小原篤次 単著
    概要：埼玉学園大学
  4. 「書評　小林 尚朗 ・ 山本 博史 ・ 矢野 修一 ・ 春日 尚雄『アジア経済論』（文眞堂、2022） 」 第22号 P79-81（2022年12月）小原篤次 単著
  5. 「中国はアジアで日系自動車にキャッチアップできるのか：上海汽車、米GMとの国際戦略連携による対外競争戦略の事例研究」 『東アジア評論』 第13号 P73-84（2021年03月31日）小原篤次 単著
    概要：長崎県立大学東アジア研究所謝辞：李澤健
  6. 「Japanese Foreign Direct Investment: Japanese Retailers in Southeast Asia」 『東アジア評論』 第10号 P89-94（2018年03月31日）Ohara,A. and T. Ohara 共著
    概要：長崎県立大学東アジア研究所
  7. 「【Conference Full Paper】GCC Sovereign wealth funds on Asia Equity Markets」 『36th Annual Meeting of the Middle East Economic Association (MEEA)』 P1-9（2016年01月06日）Ohara,Atsuji 単著
    概要：Post-ASSA Sessions (Hosted at University of San Francisco)
  8. 「【査読有】アジア債券市場における日本の機関投資家の課題」 『国際開発研究』 第13巻 第1号 P83-98（2004年06月01日）小原篤次 単著
    概要：国際開発学会
  9. 「【査読有】中国株式市場の海外投資家自由化」 『東アジア研究』 第38号 P53-64（2003年11月01日）小原篤次 単著
    概要：大阪経済法科大学アジア研究所
  10. 「【査読有】国際株式ベンチマーク改定と年金基金の投資国選定基準:―アジア通貨危機後の米国投資家の制度選択―」 『国際開発研究』 第12巻 第1号 P85-97（2003年06月01日）小原篤次 単著
    概要：国際開発学会

著書

  1. 『中国金融経済論』 法律文化社 2026年07月15日 小原篤次・伊藤博・岡嵜久実子・神宮健・門闖 編著 （刊行予定）
  2. 『中国の金融経済を学ぶ』 ミネルヴァ書房 2019年06月20日 小原篤次・神宮健・伊藤博・門闖 共編著
  3. 『政府系ファンド』 日本経済新聞出版社 2009年02月25日 小原篤次 単著

学会・委員会等活動

  1. 2008年06月01日 ～ 2009年10月31日 社団法人日本経済調査協議会『国家ファンド』（SWF）に関する専門委員会 専門委員
  2. 1994年04月01日 ～ 1995年03月31日 財団法人アジア女性交流・研究フォーラム 海外通信員（フィリピン）

メールアドレス

E-mail：ohara2012(at)sun.ac.jp

研究概要

国際金融論、金融経済学、アジア経済論、国際経営論を専門とする。 神戸大学大学院経済学研究科研究員、早稲田大学現代中国研究所招聘研究員、 立教大学経済研究所客員研究員、一般財団法人国際貿易投資研究所客員研究員を兼務している。
研究では、米中金融デカップリング、規制リスク、株式市場統合、 クロスボーダーの資本移動、新興国株式市場を主な対象としている。 Bloomberg、Datastream、MSCI等の金融データを用い、 VARモデル、イベントスタディ、分散分解、connectedness analysisなどの実証手法により、 地政学的・制度的変化が国際金融市場の連関に与える影響を分析している。
中国金融制度変化に加え、近年は、インドおよび東南アジアを含むインド太平洋地域における 資本移動、産業再編、金融・企業ネットワークの変化にも関心を広げている。

研究分野

  • 国際金融論・金融経済学
  • 米中金融デカップリング・規制リスク
  • 株式市場統合・新興国株式市場
  • アジア経済論・インド太平洋地域研究
  • 中国・インド・東南アジアの政治経済
  • 国際経営論・多国籍企業論
  • 応用計量経済学（VAR、イベントスタディ、Stata、R、Python）

Working Papers / Preprints

  • Financial Decoupling and Changes in Transmission Patterns: Evidence from U.S., Hong Kong, and China Equity Markets
    Ohara, Atsuji (2026). SSRN Working Paper.
    https://ssrn.com/abstract=6544858
  • Policy-Driven or Finance-Driven? Dynamic Evidence on China's NEV Market
    Ohara, Atsuji (2026). SSRN Working Paper.
    https://ssrn.com/abstract=6591420
  • Pricing Regulatory Risk: Evidence from U.S.-Listed Chinese Stocks under the HFCAA
    Ohara, Atsuji (2026). SSRN Working Paper.
    https://ssrn.com/abstract=6839578
  • Equity Spillover Reconfiguration: Evidence from the United States and Asia-Pacific Markets, 1990–2026
    Ohara, Atsuji (2026). Working Paper. Under SSRN review.

これまでの研究

研究分野は、国際金融論、金融経済学、新興国金融市場、およびアジアの政治経済である。 特に、クロスボーダーの資本移動、株式市場統合、金融システムの構造変化に関心を持って研究を進めている。
近年の研究では、米中金融デカップリング、金融市場の伝達メカニズム、規制リスク、 および株式市場スピルオーバーを主な対象としている。 Datastream、Bloomberg、MSCI等の金融データを用い、 VARモデル、イベントスタディ、インパルス応答分析、分散分解、 connectedness analysisなどの実証手法により、地政学的・制度的変化が国際金融市場の連関に与える影響を分析している。
とくに、米国・香港・中国およびアジア太平洋地域の株式市場を対象に、 香港のような中継的金融センターの役割、MSCI等のベンチマークを通じた資本移動、 ならびに規制変更が価格形成に与える影響を検証している。
最近の研究課題には、HFCAA（外国企業説明責任法）による米国上場中国企業の価格形成、 米国・香港・中国株式市場の伝達構造の変化、米国とアジア太平洋市場のスピルオーバー構造、 中国NEV（新エネルギー車）市場における政策要因と金融要因の関係が含まれる。
現在の研究課題は、米中金融デカップリングを単なる市場分断としてではなく、 規制リスク、ベンチマーク効果、中継的金融センター、 クロスボーダーの資本移動の再編として捉え、 その国際資本市場への影響を実証的に明らかにすることである。
企業等での勤務経験・教育研究歴
大学での教育研究に入る以前は、J.P. Morgan Chase & Co.、AllianceBernstein L.P.、 Bloomberg L.P.等で、国際金融・金融市場に関わる実務経験を積んだ。 J.P. Morganでは、信用状（L/C）を含む貿易金融業務に携わり、 国際取引、決済、リスク管理に関する実務的知見を得た。
また、外国法人が過半を出資する上場企業において独立社外取締役を務め、 企業統治、経営戦略、対外投資、資本市場との関係に関わる意思決定に参画した。 これらの実務経験は、国際金融市場、制度行動、越境資本移動を分析する現在の研究方法にも反映されている。
2012年に長崎県立大学に着任し、国際社会学部准教授として、 国際金融論、開発経済学、アジア政治経済論、国際経営論関連科目を担当してきた。 授業では、経済理論、制度理解、実務経験、金融データ分析を結びつけ、 学生が国際経済の動態を理論面・実証面・実務面から理解できるようにしている。
これまで、一橋大学、同志社大学等での講義・報告経験に加え、 国内外の研究者との共同研究・研究交流にも取り組んできた。 実務と学術の双方の経験を生かし、制度・歴史・現場感覚を踏まえた実証分析を重視している。
現在の教育研究上の目標は、国際金融・中国金融経済・アジア経済に関する学術研究と 実務的知見を架橋し、学生教育および応用的な経済分析に貢献することである。

関連URL

留学歴

  1. フィリピン University of the Philippines国立フィリピン大学 文部省アジア諸国等派遣留学生（面接者：衞藤瀋吉、中根千枝、石井米雄、片倉もとこ。推薦者：マヒオ・シルバノ、片山裕）財団法人大阪国際交流センター、第2回大阪・アジアスカラシップ（推薦者：土屋健治）等 1992年10月28日 ～ 1995年08月31日
  2. フィリピン University of the Philippines国立フィリピン大学 在籍は通算8年7カ月（前半2年10カ月、後半5年9カ月）。後半の在籍は修士論文審査終了後の修正期間。 1995年09月01日 ～ 2001年06月03日
  3. アメリカ Collegeアーモスト・カレッジ 同志社大学第6回アーモスト・サマープログラム（主に語学研修、私費と一部大学負担） 1983年07月 ～ 1983年09月：合計6週間
  4. イギリス Wimbledon School of Englishウィンブルドンスクール・オブ・イングリッシュ 語学研修（私費） 1985年01月 ～ 1985年02月：合計4週間
  5. イギリス London School of Economics:Language Centreロンドン・スクール・オブ・エコノミクス 北京語研修（私費） 2018年10月 ～ 2019年03月：合計6カ月
  6. 中華人民共和国 北京大学文学部 北京語研修（私費） 2004年09月 ～ 2004年09月：合計2週間
  7. 中華人民共和国 中央民族大学国際交流部 北京語研修（私費） 2005年04月 ～ 2005年05月：合計2週間

所属学会

  1. 米国：American Economic Association） 2014年06月10日 ～ 現在に至る
  2. 米国：Middle East Economic Association） 2015年01月03日 ～ 現在に至る
  3. ◆国際社会・移民政策
  4. 日本社会学会 2025年06月 ～ 現在に至る
  5. ◆国際政治・地域研究
  6. アジア政経学会 1996年10月 ～ 現在に至る
  7. 日本比較政治学会 2024年06月 ～ 現在に至る
  8. ◆国際経済・開発
  9. 国際開発学会 1994年08月 ～ 現在に至る
  10. 日本国際経済学会 1997年10月10日 ～ 現在に至る
  11. ◆経営学：国際ビジネス
  12. 国際ビジネス研究学会 2022年11月19日 ～ 現在に至る
  13. ◆金融・ファイナンス
  14. 日本金融学会 2008年05月 ～ 現在に至る
  15. ◆比較経済体制
  16. 比較経済体制学会 2025年06月 ～ 現在に至る

所属委員会

  1. 入試委員会 2012年04年01年 ～ 2013年03月31日
  2. 教務委員会 2012年04年01年 ～ 2014年03月31日
  3. 学部学科再編全学科目ワーキンググループ 2012年10年01年 ～ 2014年03月31日
  4. 学生委員会 2015年04年01年 ～ 2021年03月31日
  5. 一般研究倫理委員会 2019年04月01日 ～ 現在に至る
  6. 組換えDNA実験安全委員会 2021年04月01日 ～ 2022年03月31日

科研費（⽂科省・学振）獲得実績

  1. 2018年04月01日 ～ 2021年3月31日 基盤研究(C) 中国企業の対外活動拡大による周辺地域への影響についての研究 研究代表者（共同）
  2. 2020年04月01日 ～ 2025年3月31日 基盤研究(C) 冷戦体制下における中国対外金融の展開と変容：バーター貿易と外為資金管理を中心に 研究分担者（共同）

学外の社会活動（⾼⼤・地域連携等）

  1. 2024年11月 ～ （継続中） 国際交流 姚宜（広州市社会科学院国際問題研究所副所長・研究員）、国際交流基金日本研究フェローシップ申請の受入教員
  2. 2024年10月27日 ～ 同 地域連携（中央大学経済研究所公開研究会の企画） 中央大学経済研究所公開研究会（金融システム研究会　幹事：近廣　昌志)於：中央大学茗荷谷キャンパス 3E03会議室／小原篤次（長崎県立大学国際社会学部准教授）「中国の低成長と人口減少について：国際比較で」岡嵜久実子（キヤノングローバル戦略研究所研究主幹）「中国の銀行制度改革と監督制度の変化」柴田聡（株式会社地域経済活性化支援機構常務取締役）「中国不動産市場と財政金融システム～中国経済はなぜ崩壊しないのか？～」神宮健（野村総合研究所金融デジタルビジネスリサーチ部シニアエコノミスト）「中国の地方政府債務問題」
  3. 2020年04月 ～ 現在に至る 高大連携 長崎東高等学校：文部科学省ワールド・ワイド・ラーニング協力
  4. 2020年07月 ～ 2021年03月 消費者庁のキャシュレス調査への協力 アンケート調査参加と大学生との意見交換
  5. 2016年04月 ～ （継続中） 国際交流 深圳綜合開発研究院での日本の官庁出身教員との合同研究会の主宰者
  6. 2014年11月 ～ 2020年03月 高大連携 長崎東高等学校：文部科学省スーパーグローバルハイスクール協力