学歴

1. Fan. S. Noli コルチャ大学 経済学部 経営学科 1994年10月1日（入学） 1998年9月30日（卒業）
2. 新潟大学 大学院現代社会文化研究科 国際社会形成論 2004年4月1日（入学） 2012年3月31日（修了）
3. 山形大学 大学院社会文化システム研究科 社会システム 2002年4月1日（入学） 2004年3月31日（修了）
4. 山形大学 大学院社会文化システム研究科 社会システム 2000年10月1日（入学） 2002年3月31日（大学院研究生）（修了）

取得学位

1. 学位区分：博士、学位名：学術、学位の分野：社会学、授与機関：新潟大学、論文題目名：“A Study on the Weak Rule of Law in Albania: With main Emphasis on the Historical, Social and Political Developments”、取得年月：2012年3月
2. 学位区分：修士、学位名：政策科学、学位の分野：社会学、授与機関：山形大学、論文題目名：“A Study of the Joint Venture Company between Albania and Japan”、取得年月：2004年3月
3. 学位区分：学士、学位名：経営学、学位の分野：経営学、授与機関：Fan. S. Noli コルチャ大学、取得年月：1998年9月

学内職務経歴

講師 本務 常勤 2022年3月1日 ～ 継続中

学外略歴

1. 新潟経営大学 観光経営学部 講師 新潟県の観光、観光経営I、観光経営入門、観光政策論、レジャー産業論、観光経営III、フィールドワーク、観光まちづくり、地域活性化研究、グリーンツーリズム特論、テーマパークとリゾート、専門ゼミナールI、専門ゼミナールII、アグリフード実習（共同）、観光産業実習（共同）、まちづくり実習（共同） 新潟県加茂市 常勤 2016年4月1日 ～ 2022年2月28日
2. 福島大学 研究振興課 特任専門員（URA） 大学内研究支援全般、IRなど 福島県福島市 常勤 2015年4月1日 ～ 2016年3月31日
3. 新潟大学 地域連携推進機構産学地域人材育成センター 博士研究員 研究および相識運営全般 新潟県新潟市 非常勤 2013年4月15日 ～ 2015年3月31日
4. 新潟大学 地域連携推進機構 博士インターンシップ研究員 企業への博士インターンシップ 新潟県新潟市 非常勤 2012年4月11日 ～ 2013年3月26日
5. 株式会社グリーンシグマ 地域計画室 嘱託研究員 地域計画室運営全般 新潟県新潟市 非常勤 2010年4月1日 ～ 2012年3月31日
6. 山形大学 大学院理工学研究科（国際事業化研究センター） 講師（中核的研究機関研究員） プロジェクト型研究開発の推進およびセンター運営全般 山形県米沢市 非常勤 2009年10月1日 ～ 2010年3月31日
7. 山形大学 大学院ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー 講師（中核的研究機関研究員） プロジェクト型研究開発の推進およびVBL運営全般 山形県米沢市 非常勤 2008年4月9日 ～ 2009年9月30日
8. アルバニア共和国農業省・内務省 ビリシュティ市局 財政部部長 財政部管理 ビリシュティ市、アルバニア共和 常勤 1998年10月1日 ～ 2000年9月30日

専⾨分野（科研費分類）

総合人文社会 観光学、社会科学

学位論文

2012年3月 題目名：“A Study on the Weak Rule of Law in Albania: With main Emphasis on the Historical, Social and Political Developments”、 掲載誌名：新潟大学大学院現代社会文化研究科

論⽂

1. 「”弥彦村商工会と新潟経営大学の連携による弥彦村の資源調査に関する研究－村のインバウンド観光促進に向けた戦略を中心に－”」 『長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）』 第56巻 第1号 P15-34（2022年6月30日）BAROLLI Blendi 単著
2. 「“商店街再生プロジェクトと地域活性化の取組み-新潟市沼垂テラス商店街の観光まちづくりモデルをさぐる”」 『新潟経営大学地域活性化ジャーナル』 第28号 P59-75（2022年3月25日）Barolli Blendi 単著
3. 「“新潟県村上市町屋再生プロジェクトに関する研究：観光まちづくりプロセスを中心に”」 『新潟経営大学紀要』 第28号 P119-132（2022年3月25日）Barolli Blendi 単著
4. 「“Utilization of Local Resources-Irodori Project Case-Kamikatsu Town, Tokushima Prefecture”」 『新潟経営大学紀要』 第27号 P79-92（2021年3月25日）Barolli Blendi 単著
5. 「“ふるさとへの愛着と誇りを抱くために必要な取り組みについて：新潟県の中高生を中心にした研究”」 『新潟経営大学地域活性化ジャーナル』 第27号 P45-56（2021年3月25日）B. Barolli, Yuri Kaneta, Wataru Nakamura 共著
6. 「“A Study on the current situation of tourism in Niigata Prefecture"」 『国際日本学会ニューズレター』 第14号 P27-36（2018年3月）B. Barolli 単著
7. 「“The impact of tourism industry in the economic growth of Albania”」 『国際日本学会ニューズレター』 第13号 P43-51（2017年3月）Brilanda Bushati, B. Barolli 共著
8. 「“A Study on the Current Situation and Problems of Inbound Tourism in Sado Island, Niigata Prefecture: Some Policy Recommendations”」 『国際日本学会ニューズレター』 第12号 P60-66（2016年3月）B. Barolli，A. Barolli 共著
9. 「“The Impact of Canon of Leke Dukagjini on the Rule of Law in Albania: A Brief Overview”」 『国際日本学会ニューズレター』 第10号 P35-42（2013年3月）B. Barolli 単著
10. 「“The Impact of Corruption on Rule of Law Enforcement: Evidences from Albania”」 『新潟大学大学院現代社会文化研究』 第54号 P103-119（2012年7月）B. Barolli 単著
11. 「“アルバニアの外国直接投資環境と日本への鉱物資源の活用についての研究”」 『国際商取引学会年報』 第14号 P72-88（2011年11月）B. Barolli 単著
12. 「“観光型農作物直売所と地域密着型農産物直売所の戦略：品揃えと集客に着目して”」 『東北農業経済学会』 第第28巻第1号 P48-54（2010年10月）Chie Ohnishi, B. Barolli 共著
13. 「“道の駅の計画・設立・運営における地域住民の連携：宮城県大崎市岩出山地域あ・ら・伊達な道の駅を事例として”」 『農村計画学会』 第Vol.29. 2号 P107-112（2009年8月）Chie Ohnishi, B. Barolli 共著
14. 「“The Impact of Political Volatility on Foreign Direct Investment: Evidences from the Balkan Countries”」 『山形大学紀要「社会科学」』 第第40巻号 P65-78（2009年7月）B. Barolli，Toshikatsu Tomizawa, Koji Takahashi 共著

所属学会

1. 国際日本学会 2009年12月 ～ 2020年2月
2. 新潟市観光振興研究会 2013年6月 ～ 2024年5月
3. 新潟市異業種交流研究会 2013年6月 ～ 2024年5月
4. 日本観光研究学会 2019年7月 ～ 継続中
5. “Dynamics of Sustainable Economic and Social Development” International Conference, Shkodra University Albania, and at the same time Scientific Committee Member” 2018年6月 ～ 2019年5月
6. 地域活性学会 2022年8月 ～ 継続中

取得資格

独立行政法人国際協力機構JICA研修管理員 000803 2015年10月1日（取得）

研究・業績について

これまでの研究や業績

バルカン半島のFDI、歴史・社会・文化・政治、持続可能な観光（観光とSDGs）、地方創生、観光地域マーケティング、日本版DMO、課題解決型人材育成

関連するSDGs

人材育成と地域資源活用による長崎県の持続可能な地域振興・活性化に関する研究

貢献できるSDGs

4.質の高い教育をみんなに
11.住み続けられるまちづくりを
12.つくる責任 つかう責任
17.パートナーシップで目標を達成しよう

研究概要

長崎県が持っている豊富な資源の見直しによる“観光”と“地域”の活性化を両輪として進めることが必要である。このことから、長崎県の観光の活性化における潜在的要因や必要な取り組みを明らかにするとともに、「モノ」から「コトとヒト」のつながりを重視した“見る観光”から“体験観光・つくる観光・感動する観光・ストーリ性ある観光”に向けた、新たな魅力と可能性を創出する研究として、ニューツーリズムの可能性を考察・検討するものである。先進事例を調査・分析し、長崎県の価値や資源を発掘、再認識すると同時に地域の方々と交流拡大・産学官金連携強化・地域の人や魅力を作り上げる戦略を組み立てる。“体験型観光による地域づくり”・“観光と人づくり”についての調査、現状把握、課題整理を行い、国際観光に加えて「コトとヒト」に着目している。
また、観光分野の研究を進めていく上で社会連携や地域連携、そして、異文化や国際交流と国際社会は基本的必須であり、自治体の政策やNPOの役割に着目し、持続可能なまちづくり、観光産業と外国人観光客の誘致について学内外と国内外の研究者と連携しながら研究を進めていく予定である。

産学連携の可能性（アピールポイント）

1. 長崎県の国際観光の現状と課題：観光資源を活かした外国人観光拡大の可能性に関する研究調査
2. 近代日本におけるインバウンド政策の展開に関する研究調査
3. 持続可能な観光の発展のため人材育成に関する研究（SDGｓと観光）

外部との連携実績等

〈2016年04月～2018年03月〉： 大学と連携したマーケティング調査と村内周辺市町村在住外国人によるマーケティング調査、 弥彦村商工会『需要動向調査業務』（調査依頼）
〈2018年06月～2021年03月〉： 新潟県弥彦村インバウンド誘客指針策定委員会外部委員
〈2019年07月～2022年03月〉： 公益財団法人新潟県スポーツ協会審査員および連携促進会議メンバー
〈2022年4月1日～現在〉： 平戸市共同研究委託：構成資産の集落（春日集落）の持続可能な維持・発展に係る課題など検証事業
（2023年4月1日～現在）：「新時代に対応した高等学校改革推進事業（普通科改革支援事業）」、長崎県立松浦高校コンソーシアムメンバー