学歴

九州大学 経済学府 産業マネジメント専攻

取得学位

学位区分：専門職学位（修士）、学位名：修士（経営）、学位の分野：MBA、授与機関：九州大学

学内職務経歴

教授 本務 常勤 ～ （継続中）

著書

『ふくおか経済統計ハンドブック』 福岡県統計協会 2012年7月 九州経済調査協会、FFG 3章4、4章1・2・3、6章1 共著 行政職員に向けた福岡県経済の重要データ解説

総説・解説記事

1. 書評『佐世保市の120年史』 エネルギー史研究 九州大学附属図書付設記録資料館産業経済資料部門 2024年3月 真田高充 単著
2. 『長崎県の伝統産業“養殖真珠”』 〜 発明と好環境のたまもの データのつぼ 長崎新聞社 2014年8月 真田高充 単著
3. 『減反廃止における長崎県への影響』 〜 競争力への期待は早計 データのつぼ 長崎新聞社 2014年2月 真田高充 単著
4. 『長崎市の指標からみた景気回復の状況』 〜 物価上昇に猶予期間必要 データのつぼ 長崎新聞社 2013年5月 真田高充 単著
5. 『長崎県の「お酒」消費量』 〜 全国平均上回る焼酎 データのつぼ 長崎新聞社 2012年12月 真田高充 単著
6. 『注目データでみる長崎県の強み』 〜 スポーツも振興策に データのつぼ 長崎新聞社 2012年6月 真田高充 単著
7. 『観光産業の経済的位置付け』 〜 消費通じ地域を活性化 データのつぼ 長崎新聞社 2012年1月 真田高充 単著
8. 『貿易保険の活用』 〜 輸出企業のリスク軽減 データのつぼ 長崎新聞社 2011年9月 真田高充 単著
9. 『「させぼ振興券」の経済効果』 〜 メリット浸透、消費喚起 データのつぼ 長崎新聞社 2011年5月 真田高充 単著
10. 『一人当たりの小売業販売額と消費の特徴』 〜 人の動きをチャンスに データのつぼ 長崎新聞社 2011年2月 真田高充 単著
11. 『ISO14001取得数から見た県内の環境経営』〜 数/割合とも九州最低 データのつぼ 長崎新聞社 2010年12月 真田高充 単著
12. 『長崎県の人口減少』 〜 「社会移動」が主な要因 データのつぼ 長崎新聞社 2010年10月 真田高充 単著
13. 『輸送コストに左右されるガソリン価格』 〜 本土は全国、九州並み データのつぼ 長崎新聞社 2010年7月 真田高充 単著
14. 『旧長崎街道「シュガーロード」』 〜 地域産業の新たな資源 データのつぼ 長崎新聞社 2010年5月 真田高充 単著
15. 『九州における交通系「電子マネー」の普及状況』 〜 普及率高い「スマートカード」 データのつぼ 長崎新聞社 2009年5月 真田高充 単著
16. 『アジア中心の拠点化 活発に』 〜 九州企業の海外進出推移 データのつぼ 長崎新聞社 2008年10月 真田高充 単著
17. 『FFGグループにおける環境格付の取組み』 〜 環境金融の経済的アプローチから 産業調査 FFG調査月報 2011年1月 真田高充 単著
18. 『原油価格を取り巻く環境』 産業調査 FFG調査月報 2010年8月 真田高充 単著
19. 『ABLを活用した導入事例』 産業調査 FFG調査月報 2009年8月 真田高充 単著
20. 『海外生産拠点化の潮流と九州企業のアジアビジネス』 産業調査 FFG調査月報 2008年9月 真田高充 単著

所属学会

1. 日本国際経済学会 2022年4月 ～ （継続中）
2. 九州経済学会 2022年4月 ～ （継続中）
3. 日本経済学会 2022年4月 ～ （継続中）

学外の社会活動（⾼⼤・地域連携等）

1. 2022年8月 ～ 2024年8月 佐世保市指定管理者選定委員会 選定委員
2. 2022年6月 ～ 2023年3月 佐世保市立神広場整備活用事業者選定委員会（PFI-DBO方式） 選定委員

関連するSDGs

地方創生のためのファイナンス研究

貢献できるSDGs

7.エネルギーをみんなにそしてクリーンに
9.産業と技術革新の基盤をつくろう
12.つくる責任 つかう責任

研究概要

ひと口にファイナンスと言っても、創業であれば助成金、投資資金やクラウドファンディング、公共施設の整備運営であればPFI手法、また再生可能エネルギーによる発電事業であればプロジェクトファイナンスなど、ファイナンスのメニューは幅広い。

プロジェクトが大型化すると事業者の傾向として、事業の組み立てに集中するあまり、資金調達の検討が遅れがちになる。特に公共施設の整備や再開発、また再生可能エネルギーによる発電事業などの場合、事業者自身（発案者）が借入を行うのではなく、プロジェクトを遂行する事業会社（特別目的会社：SPC ＝SPECIAL PURPOSE COMPANY）が債務を負う。SPCは事業者自身（発案者）と切り離し、独立させて借入を行う仕組みを構築することから、関係者の調整も必要となる。

また、プロジェクトの担保は、事業から発生する収益と事業の持つ資産のみが対象となり、事業発案者（親会社）への債務保証を求めない「ノン・リコース（不遡及）ファイナンス」が原則となる。

加えて、不可抗力リスクなど、リスクの引き受け手がいない場合でも原則SPCがプロジェクトのリスクを負担するため、保険によりカバーすることを前提に、保険の設計にも対応する必要がある。

お分かりのように、プロジェクトの遂行には事業内容のみならず、ファイナンスの仕組みも複雑になり、最適化が求められる。
地方創生の目的に照らし合わせながら、適切なファイナンス手法を遂行するために、国内外の先行事例などを考慮に入れながら、比較分析することが本研究の概要である。

産学連携の可能性（アピールポイント）

本研究の目的は、地域活性化のためのファイナンス手法の最適化分析である。
事業者の資金ニーズは様々であり、資金調達方法も金融機関からの借入金から返済を必要としない助成金や補助金、あるいは事業に共感して支援を募るクラウドファンディングまでと幅広い。地方創生の目的にもよるが、まちづくりや創業による地域活性化から風力、地熱、潮流といった地域ならではの再生可能エネルギーによる発電事業など、地方事業に適したファイナンスを最適化することで、地方創生の一助とする。

外部との連携実績等

なし